時価総額TOP５の仮想通貨の特徴と将来性を徹底分析

来年で１０年目を迎える仮想通貨は時を経るごとにその数を増やしていき、今や１０００を数えるほどにまで膨れ上がった。

そんな仮想通貨にもやはり格の違いというものが当然ある。

技術力や関わる人々の数、将来性などを人々が吟味し購入することで格付けがなされていく。
その結果の数字として表れるのが「時価総額」と呼ばれるものだ。

今回のコラムではこの時価総額を元にしたTOP５の仮想通貨の特徴と将来性を紹介していこうと思う。

元祖にして頂上：ビットコイン

ビットコインは時価総額で全仮想通貨中１位の、文字通り世界で一番有名な仮想通貨だ。

仮想通貨の理論の基礎を作り上げた謎の人物、サトシナカモトの論文に基づいて作られた最初の仮想通貨であり、誕生以来、ずっと首位の座を保ち続けている。

数ある仮想通貨の中でなぜビットコインがそれだけの力を持ち続けている理由は、ビットコインだけが持っている“ある特徴”に基づいている。

それは、ビットコインが基軸通貨であるということだ。

基軸通貨というと人によっては聞きなれない言葉かもしれない。

例で言うと、現実の法定通貨の中で最強の通貨である米ドルを思い浮かべていただけると分かりやすいことと思う。

軍事的・経済的にも絶大な力を持つアメリカ合衆国の国力を背景に、米ドルは世界の通貨の価値基準となっている。

それと同様に、最初の仮想通貨で一番の知名度を持っているビットコインは、ほぼ全てのアルトコイン＝ビットコイン以外の仮想通貨の価値基準となっているのだ。

日本を除き、投資家は取引所にてビットコインを一旦購入してからアルトコインを購入するのが普通だ。

そうすると当然ビットコインの利用価値は高まる。

ビットコインが長らく首位を保ってきた優位性はまさにここにある。

実験で始まったビットコイン

しかし最近、ビットコインがいつまでも基軸通貨の座にほしいままにしていることに疑問を呈する声が高まっている。

曰く、初期型の仮想通貨であるビットコインでは、これから増えゆくであろう仮想通貨の送金処理需要に耐えられない、と言うのだ。

サトシナカモトの論文で始まったビットコインは、開発当初、あくまでも論文の内容が実際に動くのかどうかを確認するために実験的に作られたものである。

よって、今のように巨額の資金が集まることなんて想定しておらず、また開発するチームも後に紹介するイーサリアムのように権威のある団体があったわけでもない。

まさに草の根のエンジニアが道楽で作ったといっても過言ではないのがビットコインなのだ。

そんなビットコインが最初に価値を持ったのは２０１０年、あるエンジニアが冗談で10,000BTC（ビットコインの単位）とピザ2枚と交換しよう、というメッセージをコミュニティ内チャットで流したのがきっかけである。

それに応じたノリの良い別のエンジニアが10,000BTCを受け取り、代わりに25ドルのピザを注文したのだ。この瞬間にビットコインは価値を持つことになったのだ。

10,000BTCというと、2018年4月9日時点のレートで換算すると75.9億円相当の価値である。

こうして改めてみるとビットコインの価値がどれだけ上がったのかがよくわかる。

話をもとに戻すと、上述のようにビットコインはあくまでも論文の実証実験で生まれた産物なのは明白のこと。以来、価値と送金需要が増大していくにしたがって様々な施策が打たれてきたが、最近になりいよいよ世間の注目を浴び始めると重大な問題が露見してきてしまったのだ。

それがよく聞く「スケーラビリティ問題」だ。

「送金詰まり」がビットコインの未来を左右する

これはおおよその仮想通貨にとって共通の課題とされている。

スケーラビリティ＝拡張性、という言葉から見えるように、要は激増していく送金需要に対し、ビットコインのシステムが持つ処理能力が追い付かなくなるという問題だ。

実際、仮想通貨が世間に広く認知されて一儲けしようと個人投資家が殺到した２０１７年の年末には３０万件近くの取引データが認証されず、いつまでたっても送金処理が完了しないという事態が発生した。

引用：https://coinmarketcap.com/currencies/bitcoin/
『Bitcoin Charts』CoinMarketCap

【年末年始にかけて取引量が大きく増えていることが分かる】

今でこそ当時ほどの投資の過熱ぶりは収まり、取引量が減少しているため送金詰まりの現象は解消している。

しかし今後仮想通貨がさらに普及し、様々な場面でビットコインが利用されるようなことになれば、今のままのビットコインのスケーラビリティ＝拡張性では足りなくなるのは明白だ。

この問題に拍車をかけているのが、冒頭で述べたビットコインが基軸通貨であるということ。たとえアルトコインのどれかが普及したとしても、基軸通貨のビットコインのスケーラビリティが足を引っ張ってしまうことも考えられる。

世界の企業家、投資家が注目するビットコイン

この問題に対し、現在ビットコインはLightning Labsという団体がLightning Networkという技術を実現化することで対処しようと目下開発中である。

この技術は簡単に言うと、すべての取引処理をビットコインの本システムで行うには無理があるため、別の専用システムを外に作ることで対処しようということだ。

この動きには反対意見があるものの、Lightning Labsのスタートアップの際には２億６０００万円もの資金が集まり、資金提供にはPaypalのデイビッド・サックスCOOやTeslaやSpaceXのエンジェル投資家のビル・リー氏、Twitterのジャック・ドーシー氏が参加している。

中でもTwitterのドーシー氏は、
「最終的に世界は一つの通貨を共有することになるだろう。（中略）私はそれがビットコインだと考えている。」
と述べているのだ。

これほどまでの面々が意味もない技術に投資するはずもない。
Lightning Networkが正式に導入され、次世代の姿に生まれ変わった時、ビットコインは一体どんな可能性を見せてくれるのかが楽しみである。

イーサリアム：ビットコイン2.0の新世代仮想通貨

仮想通貨の原点となり、ビットコインをはじめとして巨万の富を集めたサトシナカモトの論文”Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System”では、ある一つの原則が存在する。

それは、「第三者の仲介を必要としない」というものだ。

ビットコインはこの仲介者の存在による金銭的・時間的コストを取り除くことに焦点を当てて語られており、実際に作られたビットコインも送金が「早い、安い」という特徴を兼ね備えている。（先述のような問題はあるものの）

この仲介者を抜きにしたシステムのメリットというのは、何も送金に限ったものに当てはまるものではない。

ビットコインが生まれて数年後、世界中の人々はこのシステムの技術・・・ブロックチェーン技術を送金以外の用途に応用することに注目していた。モノ・サービスの売買、個人認証、クラウドファンディングなどでブロックチェーン技術を応用したアプリケーションが開発されていった。

そんな中、若干二十歳のある青年がこういったアプリケーションのプラットフォームを作り出すことを考えだし、それをホワイトペーパー（仕様書）にまとめて発表し巨額の資金を集めて構築されたのが、「イーサリアム」である。

イーサリアムはあらゆるもののプラットフォームとなる

「プラットフォームを作り出す」という言葉の通り、イーサリアムは送金だけでなく様々なアプリケーションの開発・リリース・稼働の場となるシステムのことだ。

そのイーサリアムで発行・管理される仮想通貨はイーサ（ETH）。プラットフォーム上での活動の資金や手数料などに利用される。

ここでできることは多岐にわたり、とても全部を紹介しきれるものではない。しかし、イーサリアムでの活動を支える軸は一つだけだ。

”スマートコントラクト”

直訳すると「賢い契約」という意味である。契約というと何のことかよくわからないかもしれないが、要するに自動販売機で仲介者要らずにジュースが買えるように、イーサリアムでは様々な契約・処理の行動が自動で（スマートに）行われるということを意味する。

つまりイーサリアムを利用してアプリケーションを開発すれば、管理者を置かずにシステムが自動で動いてくれるということなのだ。

開発する人間は要れども、アプリのシステムとユーザーとの間に仲介者は存在しない。あるのは分散されたイーサリアムのブロックチェーンである。

こういった仮想通貨は、送金のみの機能を有するビットコインなどとは違うことを表し、プラットフォーム型の仮想通貨と呼ばれている。

イーサリアムはその先駆となった仮想通貨なのだ。

そのおかげかイーサリアムは全仮想通貨中２位。アルトコインで考えると不動の２位の位置を堅持し、安定した成長を見せている。

未来のインターネットを塗り替えるDapp

上記のような形で作られるアプリケーションは、分散型アプリケーション＝Dappと呼ばれている。

利用者からすれば通常のスマホアプリと同様のもので大した違いはないのだが、実は将来的にインターネットの根幹をひっくり返してしまうほどの可能性を秘めている。

例としてイーサリアムのブロックチェーン上で作られたゲームアプリである「イーサエモン」を引き合いに出して解説しよう。

イーサエモンは、その名の通りイーサリアムのブロックチェーン上で動くポケモンのようなゲームだ。

ユーザーは仮想通貨のイーサリアムを利用してモンスターを捕獲。バトルやジムなどのゲームモードを利用して育成することができる。
そして極めつけなのが、ユーザーは育成したモンスターを売買することができるのだ。

人気が高まればそれで利益を得ることも可能になるが、重要なのはそこではない。

これまでのゲームにおいて、ユーザーが資金や時間を投じて価値を高めたアイテムやモンスターなどのデータは、本来的に無価値なものだ。

オンラインゲームにおいては、ゲーム内通貨を用いた取引がされることもあるが、そのゲーム内通貨もあくまで運営のサーバーの中でしか価値は持たれない。
また、こうしたゲーム内のデータは運営する企業・組織の采配一つで消すこともできるため、ゲームデータの所有権はユーザーにあるとは言えない状況にある。

しかしイーサエモンが違うのは、上記のゲーム内通貨に当たるEMONTという仮想通貨が、イーサリアムと交換が可能であるという点だ。つまり、現金と交換できる価値を持っている。

そしてここが重要なのだが、イーサエモンで取得したデータは、名実ともにユーザーの所有権のもとに存在することになるのだ。

このインパクトは非常に大きい。
GoogleもTwitterもFacebookも、ユーザーの個人情報などのデータはすべてこれら大手IT企業が所有し、売買するという戦略をとっている。そこでDaapの普及によりユーザーが情報の所有権を持つこととなれば、上記のような戦略がひっくり返ることが可能性があるというのだ。

ユーザーの個人情報は本来はユーザーのもの。そしてユーザーが作り出し、価値を上げていったデータも本来はユーザーのものであるはず。

そういった至極当たり前の話がまかり通らないインターネットの常識を、イーサエモンをはじめとするDappは覆しかねない。

現在、イーサリアムのDappで人気を集めているのは多くはただのゲームである。しかし、スマホのアプリがゲームの流行を皮切りに普及していったことを考えてみれば、人々の生活を便利にするDappが次々と生まれて世の中を席巻していく日も近いかもしれない。

リップルは「お金」の価値観を変えるか

プラットフォーム型の仮想通貨の可能性は実に広く、どんな未来を創造してくれるのかが楽しみなところではあるが、本来の送金の役割に特化した仮想通貨の価値が低いかというとそういうわけではない。

リップルはまさにその送金に特化した仮想通貨であり、より現実的かつ具体的に世界の常識を変えてくれる可能性がある。

仮想通貨XRP（通称リップル）を運営・開発する株式会社リップル社が掲げるビジョンは”
Internet of Value”、翻訳すると「価値のインターネット」というものだ。

インターネットの登場以来、情報はアナログの時代から比べると圧倒的低コストかつ高速に、そして正確に伝達されるようになった。もちろんネット上の情報には不正確なものも多く混じっているという問題をはらんでいるという批判もあるのには違いないが、伝達そのもの自体は隔絶された質の向上を達成したのは間違いない。

情報伝達の質が革新的に向上したことは世界に大きな影響を与えた。少し難しい例を取り上げると企業の経営資源である人・モノ・情報のうち、情報だけでなく人・モノの往来が非常に早くなったのは大きな変革だ。
情報伝達のスピード・質が向上したことで人は世界中を往来するようになり、モノもAmazonの隆盛と日本の配達業者の人手不足からわかるように圧倒的な量がやり取りされるようになっている。

しかしここで一つ取り残されている大事な要素がある。

「お金＝価値」だ

Fintechを変革するリップルのネットワーク

モノと人がこれほどまでグローバルに行き来する世の中になった今、実はマネーのやり取りがネックになっていることをご存じだろうか。

身近な例でいえば銀行のATMが２４時間３６５日即送金できることができず、もっとスケールの大きな話でいえば、銀行間の国際送金は非常に手間のかかるというのが実態だ。

その状況を一新させようと奮闘しているのが「価値のインターネット」のビジョンの元に活動するリップル社だ。

リップル社は仮想通貨XRPのみならず、xCurrent、xRapid、xViaの三つのソリューションで構成されるRippleNetというプロダクトを構築している。

それぞれに役割があり特徴も対象も異なるものだが、その目的はただ一つ。
「通常のインターネットのように低コスト・高速・確実に情報がやり取りされるように、価値が低コスト・高速・確実にやりとりされるインターネットを作ること。」

ある意味、インターネット登場以来の革新的な技術である。

今や大手企業から小学生までがインターネットという場に情報を発信・閲覧・収集することができるようになったように、銀行や企業からそれこそ小学生までがお金を送金・受け取りをする価値のインターネットを作り出される可能性がある。

ちょっと難しく語ってしまったが、要はお金の流れが究極的に早くなり、そして多岐に細部にわたるようになるということだ。それこそ、インターネットの情報のように。

そうなったときのインパクトは計り知れない。おそらく人々のお金の稼ぎ方から使い方を根幹から変えてしまうだろうと思う。
今でこそ働き方改革という世間の情勢の元、「副業で稼ぐ」というキーワードが話題になっているが、それよりも先、あらゆる行動が稼ぐ・消費することにつながる基盤をリップルは作り出す可能性があるといえるのだ。

ビットコインキャッシュはビットコインの改良版

ビットコインキャッシュという名前は、ビットコインとキャッシュ（現金）の組み合わせである。名前を一度聞いただけで、ビットコインとの繋がりがあることは容易に想像つくだろう。

ビットコインキャッシュは2017年8月1日に誕生した。

先ほど記載したように、ビットコインはスケーラビリティ問題を抱えており、需要に対して十分な処理速度を保つことができなかった。その対策としていくつか考えられた案の一つが、ブロックチェーンのブロックのサイズを大きくしようというものである。

ブロックサイズを変更するということは、これまでのビットコインとは根本的に仕様が異なる。つまりブロックサイズを変更するためには、もはやビットコインという通貨では対応できなかったわけで、解決するために新しくビットコインキャッシュという通貨を生み出したのである。

これがハードフォークと呼ばれるイベントである。

これまで存在したビットコインのブロックチェーンからチェーンが分裂して、これまでのビットコインと新しくブロックサイズを拡張したビットコインキャッシュが生まれた。

ビットコインのブロックサイズが1MBだったのに対して、ビットコインキャッシュのブロックサイズは8MBと8倍になり、性能が格段に向上することとなった。

したがってビットコインキャッシュは、元々はビットコインであり、ビットコインの改良版として世に生み出されたのだ。

どっちが本物のビットコインか？！

ここで一つ疑問に思うことはないだろうか？

それはビットコインと、ビットコインキャッシュの2つの通貨が、本当に必要なのかということである。

つまりビットコインキャッシュがビットコインの改良版であり、より優れているのであれば、元々あったビットコインはもはや必要ないのではないかという疑問である。

そもそもビットコインというのは、分散型台帳であり、特定の「誰か」が中央集権的に管理できないような仕組み（ブロックチェーン）を整えられた。
中央集権が管理しないのであれば誰が管理するのかというと、ビットコインに関わるメンバー全員である。

中央集権が存在しないということは言うなれば、ビットコインの方針を決定する圧倒的リーダーが存在しないということになる。

その結果、ハードフォークによって分裂してしまったビットコインは、ビットコイン推進派とビットコインキャッシュ推進派に分かれ、二つの仮想通貨は永遠に袂を分かつことになったのだ。

ビットコイン推進派から言わしてみれば、元々の仕様を一貫しているビットコインこそが「本物のビットコイン」である。

逆にビットコインキャッシュ推進派から言わしてみれば、より高性能に拡張したビットコインキャッシュこそが「本物のビットコイン」ということになる。

ビットコインキャッシュ推進派の有力メンバー

ビットコインかビットコインキャッシュかという二項対立に正解を提示するのは、投資家でしかないだろう。

投資家の意見というのは、時価総額に反映されるわけだが、時価総額ランキングで、ビットコインキャッシュがビットコインを超えたことは一度もない。

もし多くの投資家がビットコインではなく、ビットコインキャッシュの方が本物だと認めれば、ランキングは覆り一気にビットコインキャッシュが優勢になるであろう。

それに対してビットコインキャッシュの人気が上がらなければ、ビットコインが仮想通貨の王様の座を明け渡すことはない。

ここでビットコインキャッシュに大きな期待が寄せられる大きな理由がある。
それは、元々ビットコイン開発に中心的に関わっていた人物が「ビットコインキャッシュこそが本物のビットコインだ」と明言していることである。

世界最大のマイニンググループを運営するジハン・ウー氏、「ビットコイン」の神と称されたロジャー・バー氏は共に、元々ビットコインで大きな活躍をしてきた二人であるが、現在はビットコインキャッシュ推進派となって活動している。

ビットコインキャッシュが大きな注目を浴びることになった理由も、主にこの二人の影響力
によるものが大きい。
ビットコインもビットコインキャッシュも知り尽くした有力メンバーが、ビットコインキャッシュを推進しているというのは、投資家の流れを覆す大きな要因となるかもしれない。

ビットコインとビットコインキャッシュとの宿命の対決、今後の展開にも注目していきたい。

ライトコインに明るい未来はあるか？！

ライトコインは2011年10月7日に公開されたコインであり、仮想通貨の歴史は長い。
ただその分だけ通貨としてのコンセプトに大きな特異性はなく、ビットコインの欠点を解決するために開発された。

ライトコインはビットコインよりも取引速度が速く、手数料が安いというメリットを持ち合わせることで、取引速度と比較的高い手数料というビットコインの欠点を補う役割を持っている。

イーサリアムのような特異な性質を持っているわけではないが、歴史が長い分だけライトコインのコミュニティが発達していたり、開発者のチャーリー・リー氏の信頼が厚かったりするので、海外での人気は大きいとされている。

ライトコインは衝撃に耐えうるか？

そんなライトコインに大きな衝撃が立て続けに起きている。
ビットコインキャッシュの登場と、ライトペイの運営停止である。

ビットコインの欠点を補完するべく開発されてきたライトコインに対して、先ほど登場したビットコインキャッシュは、ビットコインの問題点を解決するために誕生している。

そしてビットコインキャッシュは、有力者のバックアップも大きく、一気に時価総額ランキングでライトコインを超える結果に至った。

そして2018年3月末に発覚したのが、ライトコインを用いた決済サービスであるライトペイの運営停止の報告である。

ライトペイのCEOであるケネス・アサレ氏は、会社に対するユーザーからの数々の質問に答えることができず、ウェブサイトのコピペ疑惑も認めたという。

その後ライトペイは、ライトコイン財団への資金提供を依頼したようだが、透明性がなく資金の具体的な使い道もわからないという理由で、拒否されたという。結局運営は停止し、会社は売却されるという流れになってしまったのだ。

ただこれだけの衝撃を受けたにも関わらず、2018年4月現在未だ時価総額ランキング第5位を維持しているというのは、ライトコインの大きな実力と言えるかもしれない。

Aliant Paymentとの公式パートナーシップ締結

ライトコインはビットコインと同様に、投機以外の利用としては決済利用が目的である。

そのため決済会社との提携が重要になってくるが、2018年4月初頭にアメリカのクレジットカード会社Aliant Paymentとの公式パートナーシップ締結が公開された。

今回のパートナーシップによって、ライトコインが身近な決済手段として普及していくことになれば、ビットコインキャッシュとは異なる安定性によって、少しアイデンティティを確立することができるかもしれない。

堅実で着実なライトコインの、今後のさらなる飛躍に期待したい。

まとめ

時価総額TOP5の通貨は全体として、実用化が進んでいたり厚い信頼を獲得していたり、ランキングの順位にそれなりの裏付けが存在している。

仮想通貨の将来はこの5つの通貨にかかっていると言っても過言ではなく、それぞれが抱える様々な問題や課題を乗り越えていき、少しずつ良い方向に向かっていくことを願いたい。

今後他の通貨がビットコインのTOPの座を奪取するのか、それともビットコインが負けじとTOPに君臨するのかを正確に占うことはできないが、その将来は開発者のみならず仮想通貨に関わるユーザー・そして投資家一人一人にも委ねられている。

誰もが仮想通貨に関われる時代、誰もが仮想通貨の発展に貢献できる時代において、自らがお気に入りの通貨を購入し、その発展と将来を応援をしながら生活する。

そんな読者の前向きな姿勢に期待したい。