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Crypto Club Japanとは

Vision-2018年、仮想通貨であなたの人生を変える。

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それは、誰もが安心して仮想通貨投資ができる
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2018年、私たちは仮想通貨で
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講師 国本謙次

 Crypto Club Japanリーダー国本 謙次

数々の仮想通貨事業を手がけ、通貨の開発やICO、トレードやマイニング
取引所など仮想通貨分野におけるプロフェッショナルである国本謙次。

Crypto Club Japanを日本最大級のコミュニティへと成長させた彼の素顔に迫ります。

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こちらはCrypto Club Japanの会員の皆さまが
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東京、大阪をはじめとして全国各地で開催され
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ついに回復の兆しを見せる仮想通貨、今後の仮想通貨市場はどちらに転がるのか?

2018.08.08

1年後の仮想通貨市場はどうなっているのだろう。

どんな投資においても先の市場を予測することは難しいものである。その中でも仮想通貨という投資対象は、たった1日先の市場でも予測することが難しい。

2018年7月末には、1BTC=8,400ドル(約90万円)近くまで取引価格を戻して回復の兆しを見せたビットコイン。しかし、取引価格を回復させたのは束の間のことであり、8月に入ると再び7,000ドル(約76万円)近くまで価格を下げることになってしまった。

仮想通貨の普及に対して否定的な専門家は口を揃えて、

「ビットコインは、通貨としての機能性を備えていない。」

と述べて仮想通貨市場の下落を主張し、今回の下落もさぞ当然のことのように語っている者も多く見られた。しかし、大口の資本が仮想通貨に流れ込んでくることはもはや時間の問題であるように感じられる...

今回の記事では仮想通貨業界の著名人や投資家などの意見を考察し、昨今の仮想通貨市場の動向や今後の見通しについて述べていく。

18ヶ月以内にビットコインETFは実現するか

7月30日、Crescent Crypto Asset Management社の共同創業者であるアリ・ハッサン(Ali Hassan)氏は、番組”Bloomberg Market”において

「SEC(米証券取引所)は、18ヶ月以内にビットコインETFの申請許可を出す」

引用元: Bitcoin will become the world’s single currency, Twitter chief says

との予測を展開した。

ETFとは、「Exchange Traded Fund (上場投資信託)」のことで証券取引所で取引される投資信託のことを指す。日本の証券会社が発行するものには、日経平均に連動する運用成績を上げることを目的としたETFや債権購入に特化したETFなどがある。ETFは、複数の銘柄に投資できて証券のように売買することができるという簡便さを売りにしている。

ハッサン氏は、ビットコインETFの申請が許可されることで大量の資本がビットコインに投入されることになると述べている。

さらに、ハッサン氏は仮想通貨の流通量が増え、ボラティリティ(価格変動の幅)が安定するためにはビットコインETFだけでなく、複数の仮想通貨を扱うETFがローンチされる必要があると説いている。

大量の資本が流入することで一般の投資家も参入するようになり、仮想通貨の保有者が増えて急な売買が減ることで価格が安定するとういわけである。

単純にハッサン氏の主張を鵜呑みにするわけにはいかないが、ビットコインを始めとした仮想通貨ETF申請に向けた動きは、どうやら水面下で活発な動きを見せているようだ。ハッサン氏が主張するように、ビットコインETFの申請は遅かれ早かれSEC(米国証券取引委員会)によって許可されることになっていくのだろうか?

ハッサン氏の主張に同調するのがFundstrat Globalの共同創業者であるトム・リー(Tom Lee)氏である。

リー氏は、ビットコイン取引価格を強気に予想しており2018年末には昨年の最高価格を更新するものと踏んでいる。リー氏の予想では、2018年以降もビットコインは取引価格を右肩上がりに伸ばしていき、2022年には125,000ドル(約1400万円)に到達するとみている。

ビットコインETFは機関投資家を呼び込む起爆剤に

ビットコインETFの申請がSECより許可されることになれば、機関投資家の保有する資金が仮想通貨市場に流れ込んでくることは確実である。一時期よりは時価総額を伸ばした仮想通貨であるが、まだまだ他の金融商品と比べると市場規模は小さい。

2018年8月時点で、ビットコインの時価総額は1,200億ドル(約13兆円)に達している。あなたは、この時価総額の規模をどのように捉えているだろうか?

引用元: 仮想通貨取引についての現状報告

他の金融商品の代表的なものとしては、金や株式が挙げられる。

金の時価総額は1,000兆円、株式市場の時価総額は8,000兆円。共にビットコイン市場の1,000倍近い時価総額を誇っている。

引用元: 世界の証券取引所の規模を比較してみる

機関投資家は金や株式に投資を行っているが、保有している資本の1%でも仮想通貨に投資を行った場合、大量の資本が仮想通貨に流入することになる。

2017年12月にビットコイン先物市場が開かれることになって、1BTC=2万ドル(約220万円)以上に取引価格を上げることになったが、ビットコインETFの申請が許可されれば、それ以上のインパクトを市場にもたらすことになるだろう。

7月末にウィンクルボス兄弟の申請したビットコインETFは、SEC(米国証券取引委員会)によって取り下げられてしまったが、ビットコイン先物取引を扱っているシカゴ・オプション取引所(Chicago Board Option Exchange)など、今後もビットコインETFの申請を出すところは増えていくだろう。どこかのビットコインETFの申請が許可された日には、過去そうであったように再びビットコインの取引価格は高騰することになるであろう。

OTC市場ではビットコインを買い漁る動きも

もし、今見ているビットコイン取引価格が真のビットコインの価値を反映しているものでなかったとしたら...

国際的なリサーチ企業であるTABBは、ビットコイン売買のOTC(店頭)市場規模は公開されているビットコイン取引の市場規模の2~3倍上回っていると発表した。

今回挙がっているビットコインのOTC(店頭)市場とは、特に買い手と売り手が仲介者を入れずに直接売買を行うことを指す。ビットコインのOTC市場が始まったのは約5年前で、機関投資家、マイナー、決済業者、ヘッジファンドなどが中心となって売買を行っている。

彼らがOTC市場を利用するのは、取引所の流動性の乏しさに起因している。Binanceなど世界有数の取引所であったとしても流通量は乏しく、一気に1億ドル(約110億円)近くを売りに出すと同量の買いがつかないため、ビットコイン価格が暴落する可能性が高いのだ。

仮想通貨を扱うヘッジファンドガロワ・キャピタル創業者であるケビン・シュー氏は、以下のように述べている。

「相場を大きく動かし、急落を起こさずに大口取引をしたい時には、相対取引(OTC)デスクを介すのが一般的だ」

引用元: アングル:仮想通貨「相対取引」が拡大、スカイプで取引所回避

もし、取引所が提供しているビットコイン取引価格が全体量の1/4の需要と供給に基づいたものでしかなかったなら、一体ビットコインの取引価格はいくらなのであろうか?

ビットコイン研究者であるエリック・ウォール(Eric Wall)氏のツイッターによると、OTC市場の100万BTCを超えるトランザクションがブロックチェーン上には未だ反映されていないとのことだ。

もし、OTC市場の取引がビットコイン価格に反映されることになれば、市場規模から考慮するに現在の2~3倍の価格になるポテンシャルを秘めていることも十分考えられる。

大量の資金が仮想通貨市場に流入するXデーは遠くない

ビットコインETF申請の動きやOTC市場での公開取引を上回る売買など、水面下ではビットコインを始めとする仮想通貨に大量の資本が流れ込んでくる下地は整いつつある。

また、世界的なコーヒーチェーン店であるスターバックスは11月にビットコイン決済を導入したり、2018年のブロックチェーン関連への投資が昨年1年間の投資額を上回るなど、仮想通貨決済やブロックチェーンへの投資が積極的に行われており、少しずつではあるが仮想通貨を通貨として利用するためのインフラも整いつつある。

大量の資金が仮想通貨に流入するというXデーを特定することは極めて困難であるが、大量の資金が仮想通貨市場に投入されることになる日はそれほど遠い未来ではないのかもしれない。